【コラム】Nikeが700人もの雇用削除の理由は?コロナと関係なし

文:飯田房貴 fusaki@dmksnowboard.com

今週はじめ、Nikeは総本山、オレゴンの雇用者を来年1月までに700人もの削除を発表しました。
このことは、少なからずスノーボード界にも影響することなので、見解を伝えておきます。

Nikeのメディアリリース内容によれば、今回の一時解雇は、コロナウイルスのパンデミックの低迷への対応ではないとのことです。売上はむしろ好調である、と。その理由は、オンラインへの戦略転換なのです。

同社は10月に、夏季の四半期売上高は、ほぼ前年と同じで、合計106億ドルであると報告しました。四半期利益は、1年前の14億ドルから、直近の四半期では15億ドルに増加しています。

Nikeは今年の7月、新CEOのジョン・ドナフー氏が、消費者への直接オンライン販売を強化するために、「世界中で最大2億5000万ドルの費用をかけて、雇用を削除する」と述べていました。

同社は、全体でいくつの仕事を削減するかについては、具体的にあきらかにしていません。

過去には、スノーボード界の参入、撤退を繰り返して来たNikeですが、スノーボード市場への影響は弱かったと言えるでしょう。正直、あまりNikeのブーツやウェアを目にしたことがない、というのが大方の見方ではないでしょうか。

しかし、今回のことで、最も驚きべきことは、スポーツ界のリーダーとも言えるNikeが、オンライン展開に本腰になったということです。これは、今後、スノーボード界にも大きな転換期が来る予兆ではないか、と推測しています。

すでにスノーボードのいくつかのスノーボード・メーカーもこのことに気づき、新しいゲームへの準備を始めているのではないでしょうか。
もしかしたら、将来のスノーボード事業には、「アフターコロナ」という言葉も生まれているように思います。

つまり、コロナ前とコロナ後では、ビジネス形態が大きく変化する可能性があるということです。
今、ここでアフターの展開の予想に関しては慎みますが、アフターでは、これまで考えられなかったような新しいビジネスの方法が、行われている気がするのです。このことは、スノーボード業界で働く者は、覚悟しておく必要があるでしょう。

コラムニスト・飯田房貴
1968年生まれ。東京都出身、カナダ・ウィスラー在住。
シーズン中は、ウィスラーでスノーボードのインストラクターをし、年間を通して『DMKsnowboard.com』の運営、Westbeach、Sandbox等の海外ブランドの代理店業務を行っている。日本で最大規模となるスノーボードクラブ、『DMK CLUB』の発起人。所属は、株式会社フィールドゲート(本社・東京千代田区)。
90年代の専門誌全盛期時代には、年間100ページ・ペースでライター、写真撮影に携わりコンテンツを製作。幅広いスノーボード業務と知識を活かして、これまでにも多くのスノーボード関連コラムを執筆。最新執筆書『スノーボードがうまくなる!20の考え方 FOR THE LOVE OF SNOWBOARDING
今でもシーズンを通して、100日以上山に上がり、スノーボード歴は35年。

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