シーズン中、毎日のように乗っているスキー場のリフト。そのリフトがほぼ２社の独占状態であると聞いた時には正直とても驚いた。世界には、数えきれないほどのスキー場があり、日本でも400以上、500か所近くものスキー場があるというのに…、そのほとんどが同じリフト会社ということなのか。
私は、90万以上もの視聴している動画『Why Building Ski Lifts Is Incredibly Hard』を見て、その実情を知った。
現在、世界のスキー場リフト市場はDoppelmayr / Garaventa（ドッペルマイヤー系）とHTIグループ（POMA／Leitner など）の2大勢力が実質的に主導しているという。なぜここまで寡占化が進んだのか――その背景には、次のような要因がある。
目次
なぜ2大企業が独占するのか？
1. 参入障壁が非常に高い：資本投下とリスク負担
- 建設コストが高い：タワー基礎掘削、鋼管塔の製作、搬器（ゴンドラ・椅子）や巻上げ機、数キロにおよぶ主ケーブルなど、単一リフトでも巨額の設備費がかかる。施工には重機・ヘリ・大型トラックなどの動員も必要。
- 保険・責任（リーガル）コスト：人命が直接関わる設備であるため、設計・検査・テスト・保守に対する法的・保険的要求が非常に厳しい。事故が起きれば企業に甚大な責任が及ぶため、保険や品質保証体制を持てない会社は競争できない。
これらが「資金力＋信頼」を持つ大手に有利な市場構造を作っている。
2. 技術的専門性・希少技能の必要性
- 特殊技能（例：長距離ケーブルのスプライシング） や、脱着式グリップ・高速搬器の設計・製造・テストは高度なノウハウを要する。熟練者は世界的に少数で、品質を担保できるかどうかが受注の可否に直結する。
- また、各国の気候（豪雪・凍結・風）に耐える「冬季仕様」の部材や制御系が必要で、これらの調達・試験能力も重要。
技術の蓄積がないと「設計・保証・竣工引き渡し」ができないため、新規参入は難しい。
3. M&Aと業界再編で競合が吸収・淘汰された歴史
- かつては Poma、Doppelmayr、Garaventa、Yan、Riblet、CTEC 等、多数のメーカーが存在したが、事故や技術変化（例：脱着式リフトの普及）、競争力不足により倒産・撤退・買収が相次いだ。ドッペルマイヤーとガラヴェンタの統合、POMAとLeitner 系の再編・傘下化などにより寡占化が進行した。
結果として「信頼性・部品供給・保守」をワンストップで提供できる大手が残った。
4. 経済性（スケールメリット）とアフターサービスの決定力
- リフトは設置後の保守・点検・部品供給が長期にわたって必要（数十年単位）。発注側は「設置して終わり」ではなく、運行寿命を通じて手厚いサポートを求める。大手はグローバル拠点・ストック部品・年次点検メニューを持つため、競争優位になる。
- 市場データでも、北米ではドッペルマイヤーが50％超のプロジェクト数を占める年があり、Poma/Leitner 系と合わせると事実上の二強態勢が示されている。
5. 規模の小さい需要先が多いが「1件ごとの商談額は大きい」
- 世界にあるスキー場の多くは「単発で1台〜数台」しか発注しないため、供給側は大きな設備投資を回収するために 多数の大型案件を安定受注できる能力が必要。結果、量をこなせる大手に受注が偏る。
6. 新用途（都市輸送・観光輸送）への横展開
- 大手はスキー場以外にも都市型ゴンドラや観光索道、都市交通案件へ事業を拡大している。これにより需要先が増え、さらに規模の経済と技術蓄積が拡大する好循環が生じる。
日本の状況
日本のリフト・ゴンドラの導入傾向は、世界的な流れとほぼ同じである。大規模なゴンドラや高速チェアリフトでは、ドッペルマイヤー系やHTI（POMA／Leitner）系が多く採用されており、ニセコの近年の大型架け替えでもこれらの設備が導入されている。
一方で、日本固有の存在として国内メーカー（例：Nippon Cable／日本ケーブル）がある。国内メーカーは、索道の設計・施工・保守を手掛けるほか、小規模な更新や特定仕様の搬器導入で存在感を保っている。しかし、脱着式高速搬器や一部の大型ゴンドラでは、海外大手メーカーが選ばれるケースが増えている。
この傾向の背景には、戦後からの国内メーカーの歴史的存在と、世界的な技術潮流（高速・脱着・安全基準の高度化）における海外大手の競争力・ブランド力がある。大型案件では海外製を選ぶケースが顕著である。
具体例として、ニセコ HANAZONOではPOMA（HTI系）製の高速チェアや大型ゴンドラが導入されている。白馬（岩岳など）では、ゴンドラの更新や新設に際して国内外の技術が混在し、プロジェクト規模や地域によって日本ケーブルと海外製が使い分けられている。
まとめると、日本市場は「日本ケーブル」＋「海外2大巨頭（ドッペルマイヤー系・HTIグループ）」の三社構造に見えるが、技術力・資金力・国際規格対応の面では、実質的にドッペルマイヤー系とHTIグループが市場を牽引していると言える。
世界のスキーリフト市場 年表（メーカー統合・衰退・成長）
| 年代 | 世界の動き | 日本の動き・補足 |
|---|---|---|
| 1937 | アメリカ・アイダホ州サンバレーに世界初のチェアリフト導入 | 国内ではまだリフト施設なし |
| 1940s–1950s | 戦後、ヨーロッパ・北米でスキー人気急増。小規模メーカー多数誕生（Poma、Leitner、Doppelmayr、Garaventaなど） | 日本でも軽井沢、白馬などで小規模スキー場の運営開始 |
| 1960s | ケーブル・モーター技術、リフト建設技術が成熟。中小メーカーの競争が活発化 | 日本国内メーカー（日本ケーブルなど）が技術取得・開発開始 |
| 1970s | 高速リフトや大型ゴンドラの需要増。輸送能力の大きなリフトが主流に | 国内スキー場の拡張に伴い、日本ケーブルの受注拡大 |
| 1980s | 画期的技術：分離式チェアリフト（Detachable Chairlift）登場。高速輸送可能で利便性向上 | 国内でも一部導入開始。海外技術に追随する形で採用 |
| 1990s | 競争激化 → 中小メーカー淘汰・倒産 例：Riblet（倒産）、Yan（事故による倒産） ドッペルマイヤー、Poma/LeitnerがM&Aで統合開始 | 国内では日本ケーブルがリフトの設計・施工・保守で市場の一定シェアを維持 |
| 2000s | 世界市場でドッペルマイヤー系（Doppelmayr/Garaventa）とHTIグループ（Poma/Leitner等）が主導権を握る | 日本でも大規模リフト更新では海外製が採用されることが増加 |
| 2010s | 市場寡占化が完成。二大グループでほとんどの国際受注を確保 | 国内スキー場のリフト更新期に海外大手の導入が定番化 |
| 2020s | 高度な安全規格・法規制対応、老朽リフト更新・都市交通への展開が進む | 日本でも老朽化リフトの更新は海外大手が中心。小規模スキー場は補修・部品供給で国内メーカー活用 |
この年表を見ると、世界市場は技術・資金・安全規格のハードルによって二大企業に集約され、日本市場もその流れに連動していることがわかる。
参考・出典（主要）
- LiftBlog（北米市場シェア／年次統計）A Remarkable Year in Lifts – Lift Blog
- Doppelmayr / Garaventa 各社情報（企業史・合併の経緯）Doppelmayr USA – Wikipedia
- POMA / HTI グループ 公式（製品・改良・事業領域）POMA, world leader in cable, air and ground transport – Homepage
- Nippon Cable（日本の索道メーカー事情・事例）Nippon Cable
- SnowIndustryNews（HTI グループの業績・近年の動き）Snow Industry News
