東急不動産が「スキージャム勝山」の全株式を米不動産投資会社に譲渡

東急不動産は、福井県勝山市のスキージャム勝山を管理運営する「勝山高原開発」の全株式を、米不動産投資会社のアジア・パシフィック・ランド（APL）のグループ会社に譲渡。その一報を福井新聞が伝えた。（以下、リンク）
https://www.fukuishimbun.co.jp/articles/-/2006052

記事によれば、東急不動産は勝山高原開発の筆頭株主で、譲渡に関しては事業構成見直しの一環とし伝えている。東急不動産は全国でリゾート施設を運営しているが、2022年7月には運営するゴルフ場とスキー場の計５施設の売却をすでに発表済み。さすがに東急スキー場の虎の子とも言えるニセコ・ヒラフは手放さないだろうが、今後もこのようなスキー場売却の話は出るかもしれない。

スキージャム勝山と言えば、最長距離滑走が5800メートルもあり、西日本では最大級のスキー場。また３年前には、世界でも最も早くバートンのSTEP ONのレンタルを導入したことでも話題になった。そして今季はBurton Mystery Sreiseも開催され、スノーボーダーにもお馴染みのスキー場だ。

海外における日本のスキー場の魅力は、今や大きなブームとなっており、今後、ニセコや白馬などからどんどん他のスキー場に流れる傾向もある。そんな中、アメリカの不動産投資会社が、スキージャム勝山の魅力を感じたのも無理ないだろう。何しろ今、34年ぶりの円安なので、日本の不動産はアメリカにとって「お買い得」なのだ。今回の譲渡により、今後、スキージャム勝山がさらに海外のスキーヤー、スノーボーダーにとって魅力的なサービスも増えて来て、外国人観光客も増えそうだ。